集団ストーカー　～被害の記録と報告～

被害初期は、どうしたらいいのか混乱してしまうと思います。
そこで今回は、集団ストーカー・テクノロジー攻撃被害歴5年以上の私が、潜在被害者さんに向けて被害記録と報告について考察します。
どんな被害があるのか事例3つあげているので参考にしてください。

１．集団ストーカーは、従来のストーカーと違うのか？
まずは「集団ストーカー」と「ストーカー」について解説します。

	集団ストーカー	ストーカー
特徴	加害者が組織または集団である	加害者が個人である
きっかけ	人間関係のトラブル、職場の対立、宗教的対立など意に沿わないとみなされた個人に対してつきまといや嫌がらせを仕掛ける	男女間のトラブルや好意に応じてもらえないことへの報復として嫌がらせをする
影響	精神的・肉体的損害が大きく、自殺や疾病誘発による死亡例がある。目的は、社会的抹殺を図るといわれる。	精神的な損害が大きい殺傷事件あり
法律	法整備を検討中^※¹	ストーカー規制法^※²
備考	身体へのテクノロジー攻撃を受けることから集団ストーカーと区別して、「テクノロジー犯罪^※³」や「エレクトロニックハラスメント^※⁴」と呼ばれる。集団ストーカーからテクノロジー攻撃へ移行し、様々な被害が報告されている。集団ストーカーおよびテクノロジー攻撃は、ニューロテック研究機関や企業が関わっているとされ、ニュルンベルク綱領^※⁵違反となる非人道的な犯罪です。	相談窓口や支援制度^※⁶があります。まずは警察に相談しましょう。

２．被害の記録と報告について考察します。
ケース１～３は、転職後入職２か月間に起きた私の実体験です。
“あなた”なら次のアクションはどうしますか？　考えてみましょう！

ケース１：教育担当者から「研修後の報告書提出が済んでいない方にBccでご連絡しています。早急に報告書を提出してください。」といった内容のメールがきました。入職してから研修後に報告書を提出するように口頭やメールで事前の説明はありませんでした。

→集団ストーカー被害のガスライティングに該当します。

＜個人的見解＞被害者は、メール文書をそのまま印刷して証拠として保管しておきましょう。

ケース２：未経験業界・職種で中途入職した”あなた”に同じ業務の繰り返しで新たな業務を教えてもらえません。

→パワハラか偽計業務妨害の他に何かあると疑いましょう。

＜個人的見解＞上長に相談して改善がなければ、外部機関を頼りましょう。証言として記録を残しておきましょう。

ケース３：入職後、度重なる打診がありました。今日、この業務をするために定時17時以降できますか？用事があるのであれば断っても構いません。ただ、何時に終わるかわかりません。

→毎月計画された業務のため、事前の説明がないのは不自然です。

＜個人的見解＞当日の打診であれば、拒否しても差し支えないと思います。証言として記録を残しておきましょう。

職場での揉め事は避けたいところですが、自身が不利益を被りますので適切な対処を行いましょう。

３．被害状況を信頼できる機関へ報告します。
被害解決に重点をおいた機関です。
（１）警察署　被害の記録が蓄積されたら記録書類を持参して地域管轄の警察署に相談しましょう。
（２）弁護士　無料で法律相談できる法テラスから納得のできる事務所を探してみてはどうでしょう。
（３）探偵社　集団ストーカー専門のところもありますが認知度の低い犯罪です。依頼は慎重に。
　　　　　　　（⚠個人的にはおすすめしません）

集団ストーカーに遭ってから被害の記録から報告まで解決のイメージがつかめたでしょうか？
ご意見やご感想がありましたらコメントにお願いします。

次回は、テクノロジー攻撃の防御策を考察します。

最後までお読みいただきありがとうございました！

啓発チラシの配布、署名活動、陳情書提出により、被害周知され法整備へ進んでいることでしょう。 ↩︎
警察庁の情報発信ポータルサイトストーカー規制法 ↩︎
電磁波・超音波・レーザー光線等のテクノロジー技術を悪用し、意図的に身体に侵襲をおよぼす犯罪。 ↩︎
電磁波等を悪用し、意図的に身体に悪影響を与える犯罪。 ↩︎
1947年に公表され、人を対象とした研究に関する倫理基準を定めた国際的に初めての指針である。ニュルンベルク綱領 ↩︎
警察庁の情報発信ポータルサイトストーカー被害の相談窓口・支援制度情報 ↩︎